ステークホルダー・エンゲージメント
ステークホルダーエンゲージメントの考え方
TOTOは、未来のより良い社会を目指して活動する企業であるためにステークホルダーの皆様との高い信頼関係と協働関係を築く「ステークホルダーエンゲージメント」の考えを重視しています。
TOTOのステークホルダー
- ※TOTOグループでは、「TOTOグループで働く全ての人々」を「社員」と表現しています。
ステークホルダーとのCSRコミュニケーション
TOTOグループは、お客様、社員、株主、お取引先様、社会など、多くのステークホルダーの皆様とのコミュニケーションを大切にし、より深めたいと考えています。
お客様とは日ごろからショールームや工場でのイベントを通じて交流を深め、お取引先様とは方針説明会やＣＳＲヒアリングを通じた対話を行っています。また、株主の皆様には適時適切な情報開示とともに、TOTOのものづくりのスピリットを知っていただけるよう、工場見学などを行っています。今後も双方向のコミュニケーションを通じた「ステークホルダー・エンゲージメント」に取り組んでいきます。
お客様とは日ごろからショールームや工場でのイベントを通じて交流を深め、お取引先様とは方針説明会やＣＳＲヒアリングを通じた対話を行っています。また、株主の皆様には適時適切な情報開示とともに、TOTOのものづくりのスピリットを知っていただけるよう、工場見学などを行っています。今後も双方向のコミュニケーションを通じた「ステークホルダー・エンゲージメント」に取り組んでいきます。
| ステークホルダー | ステークホルダーへの対応 | 主なコミュニケーションの方法 |
|---|---|---|
| お客様 | TOTOグループは、お客様の期待を超える商品・サービスの継続的な提供を通してあらゆるお客様のさらなる満足の確保、維持、向上に努めます。 | お客様サポート |
| ショールーム | ||
| リモデルネットワーク | ||
| SNS（ソーシャルネットワークサービス） | ||
| 社会 | TOTOグループは、地域および地球環境規模での社会的課題の解決を目指し、経営資源を有効に活用して社会貢献・地域共生活動を行います。 | 社会のために |
| TOTO水環境基金 | ||
| TOTOどんぐりの森づくり | ||
| TOTOミュージアム | ||
| 夏まつり | ||
| 工場リモデルフェア | ||
| 社員 | TOTOグループは、人間尊重の精神に則り、創造力豊かな自律した人財を継続的に輩出し、社員満足の向上とお客様の生活文化の創造に貢献していきます。 | TOTOグループ意識調査 |
| 労使間の対話 | ||
| 取引先 | TOTOグループは、公平・公正な購買活動を通して、サプライヤーとともにお客様にとって価値のある商品とサービスを提供してまいります。 | サプライヤー方針説明会 |
| サプライヤーアンケート | ||
| 株主 | TOTOグループは、投資家に対する情報開示について、透明性・公平性を期するため、IRポリシーに基づいたコミュニケーションを実行します。 | 株主総会 |
| 個人投資家向け説明会 | ||
| 機関投資家の訪問 |
第三者保証
ステークホルダーの皆様とのコミュニケーションにあたっては、その信頼性向上のために、開示している一部のデータについて、独立した第三者による保証を受けています。
団体との連携・支援
業界・経済団体への参画
TOTOは、各種の業界・経済団体に参画し、これらの団体とのコミュニケーションを通じて、社会課題の解決に貢献しています。
＜参画している主な団体＞
・一般社団法人 日本レストルーム工業会
・一般社団法人 日本電機工業会
・一般社団法人 日本ファインセラミックス協会
・一般社団法人 日本バルブ工業会
・一般社団法人 全国タイル業協会
・一般社団法人 キッチン・バス工業会
・一般社団法人 日本経済団体連合会
・一般社団法人 九州経済連合会
・北九州商工会議所
＜参画している主な団体＞
・一般社団法人 日本レストルーム工業会
・一般社団法人 日本電機工業会
・一般社団法人 日本ファインセラミックス協会
・一般社団法人 日本バルブ工業会
・一般社団法人 全国タイル業協会
・一般社団法人 キッチン・バス工業会
・一般社団法人 日本経済団体連合会
・一般社団法人 九州経済連合会
・北九州商工会議所
政治団体への献金
2017～2020年度の政治団体への寄付金は以下の通りです。
尚、寄付・賛助等を行う際は事前に審査を受けることを義務付けており、「利益供与禁止規定」（会社法120条）および「政治資金規正法」違反の発生を未然に防止しています。
尚、寄付・賛助等を行う際は事前に審査を受けることを義務付けており、「利益供与禁止規定」（会社法120条）および「政治資金規正法」違反の発生を未然に防止しています。
(千円)
| 2017年度 | 2018年度 | 2019年度 | 2020年度 |
|---|---|---|---|
| 4,400 | 5,000 | 3,900 | 3,400 |
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