労働安全衛生

TOTOグループは、業務上災害ゼロ、業務上疾病ゼロを目指すとともに、快適な職場環境の形成に努めます。TOTOグループは、火災・風水害・その他の災害の未然防止を図るとともに、災害による被害を最小限に止めるよう努めます。

TOTOグループでは、安全衛生・警防活動の円滑な推進と水準の向上を図るため、総務担当取締役を委員長とする｢安全衛生・警防中央委員会｣を設置し、半期に1回開催しています。委員会には各事業部や労働組合の代表者等が参加し、年間のグループ方針や基本施策等を定め、各事業所への浸透を図っています。
さらに、各事業所では、労使の代表者が参加し、毎月開催する「安全衛生委員会」にて安全衛生活動についての報告･審議、改善施策の決定を行い、職場の安全衛生担当者を通して職場へ活動の浸透･推進を図っています。
また、年度末に1回、取締役会で「安全衛生・警防中央委員会」の審議内容を報告し、安全衛生活動の推進状況の確認を行っています。

グループ全体で安全性をチェックする仕組みをつくり、2006年度より取り組みを進めてまいりました。これは日本の工場・製造グループ会社での人為ミスから災害につながる「不安全行動」や危険な状態をチェックして、改善につなげていく活動です。TOTOグループ内の生産拠点全事業場において、安全管理体制や現場での作業者の不安全行動、設備の危険状態をチェックしてまいりました。この活動の結果、生産拠点における設備の不安全状態が大幅に改善され、より安全に作業ができる環境が構築されました。2020年度は9拠点で実施し、安全チェックで指摘した箇所はすべて対策を完了しており、引き続き歯止めをかけていきます。
また、安全衛生担当者ならびに現場管理監督者による、「工場設備の稼働前点検」「毎日巡視」「作業の定点観測」「新商品開発時・新規設備・作業時におけるリスクアセスメント」等の災害の未然防止活動を展開し、特定した潜在的なリスクは、排除・低減することで、労働災害ゼロに向けて取り組んでいます。

2020年度より職場の５Ｓや定位置管理、作業方法等における不安全な状態を撲滅するため、事業場の安全衛生担当者による定点観測を各事業場で実施しています。
その活動の中で、職場や作業の様子を定点で撮影し、動画をチェックすることで不安全状態を抽出し、改善へ繋げる活動を行っております。また、同じ動画を複数の事業場で相互でチェックすることにより、事業場の安全衛生担当者の視点強化や更なる改善力の向上を図っています。

TOTOグループでは、社員の業務上疾病予防のため快適な職場環境の維持・改善に努めています。職場環境測定により現状を把握し、発生源対策、作業方法の改善、教育等を行い、グループ全体で管理体制を整え、取り組みを展開しています。

不可逆性の職業性疾患（難聴）を起こさないため、設備対策による発生源の封じ込め、暴露時間の短縮を進め、対策困難箇所については、耳栓等の保護具の正しい着用を徹底しています。

SDSの周知、有機溶剤・特定化学物質に関しては作業環境測定を行い、問題のある箇所について逐次対策を講じています。また、化学物質のリスクアセスメントについてもグループで足並みを揃えて推進しています。

TOTOグループでは、定期的な社内安全衛生教育を実施し、現場作業者や安全担当者のレベルアップを図っています。

TOTOグループでは、発生した業務上災害の状況を把握するとともに、類似災害発生の防止に努めています。
TOTOグループでは、安全衛生目標として、毎年の業務上災害件数「ゼロ」にすることを掲げています。
TOTOグループの2020年の度数率は、全国製造業平均を下回っています。今後も目標の業務上災害「ゼロ件」に近づけていくため、TOTOグループをあげて業務上災害を防ぐ取り組みを徹底していきます。
なお、TOTOグループの業務上の死亡災害件数（従業員・委託業者）は、過去4年間0件でした。
業務上災害につながる恐れのある事故や事象があった場合には、原因を追究し、労働関連リスクについて毎月全事業場に情報発信する等、再発防止策を周知・徹底しています。

TOTOグループでは、企業理念として、「一人ひとりの個性を尊重し、いきいきとした職場を実現します。」を掲げ、心と体の健康づくりを推進し、働きやすい職場環境の実現を目指しています。そのために、健康管理、メンタルヘルス対策、健康増進（健康づくり）を3本柱とした健康配慮の取り組みを展開しています。

TOTOグループ（日本）では、定期健診実施と事後措置を徹底し、身体疾患の予防と健康の保持増進を図っています。 2020年度の定期健康診断は、新型コロナウィルスの感染防止対策を徹底して実施しました。保健指導においては、優先度に応じて直接面談・メール・手紙・電話など工夫して行い、「定期健康診断受診率」「二次健診受診率（再検査･精密検査）」「保健指導実施率（産業医・保健師）」全て、従来どおり100％を達成しました。有所見率は、新型コロナウィルス感染拡大の影響を受け、運動不足･食事の偏り･病院受診を控えるなど、従来の生活習慣が変化したことにより上昇しました。2021年度は、健康リテラシー（健康を自己管理し、改善する力）をより向上させる施策を展開していきます。
健診データの分析と分析結果に応じた対策を継続的に行うことで、平均年齢は上昇しているものの、有所見率は低い水準を維持しています。また、社員の健康維持のため、 労使でワークライフバランスの推進を行い、労働時間の適正化に取り組んでいます。
長時間労働者については産業医による面談を行い、健康状態の確認や指導助言を実施し、職場上司とも連携して速やかに対応することとしています。

TOTOグループ（日本）では、心の健康づくりとして３つのケア、①セルフケア、②ラインケア（上司によるケア）、③産業保健スタッフによるケア を推進しています。

• 新入社員の入社時研修
  総合研修のプログラムとして心と身体のセルフケアについて、専属産業医より講話を行い理解を深めています。また、新入社員向けに名刺サイズのカードを配布し、健康相談窓口の周知を行っています。
  


• ストレスチェック
  毎年ストレスチェックを実施し、90％以上が受検しています。高ストレス者には面談を勧奨し、希望に応じて面談を実施しています。 
  

早期発見・早期対応につなげるため、管理監督者研修の受講を必須とし、対象範囲も現場リーダー・監督者まで拡大し、強化を図ってきました。
2020年度は新型コロナウィルスの感染防止のため、研修を集合形式からEラーニングへ切り替え、コロナ禍でのセルフケアのポイントや在宅勤務時の部下とのコミュニケーションの取り方、および具体的事例を用いてメンタル不調者への対応方法を全管理監督者のべ11,000名に受講してもらいました。

メンタル不調で休業している社員については、産業保健スタッフや職場上司、人事担当部門が連携して、継続的に面談やフォローを行っています。
また、社内イントラの「健康管理サイト」をリニューアルし、 トップページに「こころとからだの相談窓口」を掲載し、事業所別の相談連絡先を社員へ周知しました。

TOTOグループ（日本）では、ヘルスケアセンターやTOTO健康保険組合が中心となって様々な健康プログラムを実施しています。2020年度は新型コロナウィルス感染症の拡大下において、3密を回避したイベント実施できるよう工夫を凝らし「RIZAPオンラインセミナー」や「ウォーキングイベント」等を開催しました。
本社・小倉第一工場では、全体のイベント開催数が減ったものの敷地内の3分の1の方がイベントに参加しました。また、健康啓発につながる情報発信として、トイレに、食事や健康診断受診時のワンポイントアドバイスのポスターを掲示し、社員の健康意識向上につなげています。
これらの健康増進活動を通して、生活習慣病の予防や健康増進、健康意識の醸成などを推進しています。