人財の育成

TOTOグループのものづくりは高い技術によって支えられてきました。その技術を生み出す高度な研究者・技術者・技能者を評価する機会をマネージャー登用者と平等に設け、「スペシャリスト」として認定することで、技能者としてのキャリアアップと次世代の育成を狙いとしています。
これにより、技術・技能のさらなる深化や、ノウハウの蓄積・伝承を確かなものとし、ものづくりを通したTOTOグループの企業競争力の向上を目指しています。さらには、スペシャリスト人財が培った技術を通じて、関連分野の新たな可能性を広げ、社会の発展につなげていきます。

TOTOでは100周年を迎える2017年に、100人を超えるスペシャリストの最高峰としてフェローを初めて任命し、2020年には2人目を任命しました。
フェローは、TOTOのコア技術を担う、世界レベルの研究・開発職から任命します。企業価値・ブランド価値・業績向上に大きく貢献し、TOTOの技術力を象徴する技術者であることから、今後もフェローを筆頭に、世界トップクラスの技術者を育成し、ものづくり・人づくりにこだわるTOTOの精神を次世代にもつなげていきます。

特に、技術者の「人づくり」においては、二代目の百木社長が残した「良き品物を作る前に良き人を作ること」の言葉を礎において活動しています。TOTOの商品づくりに必要な技術を体系化した技術マップを作成し、これをもとに多様な施策を展開しています。技術マップでは、具体的な技術教育や技術力の評価ができるように、技術全体を「技術全体（システム設計）」、「構成要素技術」、「コアになる要素技術」、「共通的に必要な基盤技術」、「製造プロセス技術」の5つのフィールドに分け、各々に階層的に細分化させた技術項目を置き、人づくりのツールとして使いやすいように工夫しています。現在取り組んでいる人づくりの施策は、主に「eラーニング」・「集合研修」・「オンライン研修」・「OJT研修」の4つです。

eラーニングは、社員が身近に受講できるようにシステムを整え、基礎的な技術知識や手法を中心に2021年4月現在、30教材（109単元）を揃えています。専門技術の監修によりすべてのコンテンツの内容をより学びやすい内容にすると共に、各コンテンツの受講時間もピンポイント学習を可能とする短時間構成として、社員がより利用しやすい環境づくりを進めています。

2020年度の技術研修は、25のテーマを実施し、延べ470人、285時間実施しました。特に力を入れている品質向上の研修では、「知ることと実際にできることは別物である」という考えから、座学主体の研修を、演習主体の研修へと軸足を移し、研修前の事前課題⇒当日の演習主体の研修⇒知識定着のための事後課題という3つのステップを組み、研修で学んだことを確実に仕事で実践できるような取り組みを行っています。

人づくりの鍵はOJTにあるという考えのもとで2つの取り組みを行っています。各部門の人財育成責任者がOJTを含む人財育成計画を企画・推進するとともに、全社横断の技術人財育成ワーキングを通して、各部門の技術者育成状況を共有・意見交換し、技術人財育成のレベルアップを図っています。また、専門性の高い技術や手法には、各部門に専門技術キーマンを置き、所属する部門内の社員をOJTするという仕組みにしています。

販売部門では環境変化を捉えながら販売戦略に基づいた必要スキル向上のために、職種別・階層別の育成体系を構築し推進しています。
2020年度には、将来のグローバル人財の創出と日本住設事業の更なる強化を狙い、組織の風土改革・人財の意識改革、またその強化のため、特に「マネジメント層」「初級から中堅層」「販売系グループ会社（販社）」の育成に注力しました。
2020年度は育成対象約4200人のうち約28％の約1170人に対し、直接的な研修参加の機会を提供しました。
また、2020年度は、コロナ禍の対応としてオンライン研修を取り入れ、受講者の安全を確保しながら知識やスキルのインプットとあわせて、きめ細やかな個別フォローも実施いたしました。さらに、知識・スキルを定着させるために、特に担当者層対象の研修では上司との関わりを深めOJTへの連動・実務での実践を意識しております。
評価・研修・OJTを連動させるための個人スキルを可視化した「個人レポート」や、部門内人財のスキル状況をまとめた「組織レポート」を作成・活用しています。また、商品知識だけでなく、財務・法関連・国策等の基本的な知識を確実に身に付けるための教育も徹底して行なっています。

2001年度より1年間の新任所課長育成を行なって参りましたが、将来、部長人財として活躍できうる人財を育成することを見据え、2016年度からは3年間の育成プログラムを開始いたしました。
また、あわせて管理職が担える人財を早期に育成するために若手を中心とした「所課長候補」の育成にも注力をしています。

TOTOグループ全体で行なっている「初級層を3年間で育成するプログラム」に、セールスとして必要な知識・スキルを付加した内容の育成プログラムを2004年より導入し、環境や戦略等に基づき、現在まで進化しながら継続実施しています。
また、専門業務であるショールームアドバイザーの教育にも注力し、入社時の接客マナー・商品知識習得のための研修や中堅層のリフォーム知識習得のための研修等も実施し、お客様のご要望にお応えできるショールームアドバイザー人財を育成しています。
また、2020年度はオンライン研修を実施いたしました。

TOTOグループとして日本住設事業を更に強固なものにするために、それぞれの会社で個別に行なっていた研修を2012年度より集約して実施しています。
全国の販売系グループ会社（販社）合同で研修等を行なうことにより、TOTOグループの一員であるという意識が醸成されるばかりでなく、求める人財像の統一化や受講者同士の情報交換・相互刺激等、大きな成果に繋がっています。
2020年度は、初級層から部長・支店長までを対象とし、約250名に研修の機会を提供しました。

国内では、マネジメント層に海外派遣の機会が集中していましたが、グローバル視点で判断できる人財の早期育成をねらいとして、出向者を若手から公募する制度を実施しました。
海外では、海外グループ会社のキーマンである部課長に育成の機会を提供するために、中国およびアジア（ベトナム、タイ、インド、マレーシア）において日本から講師の派遣やオンラインでつなぎ、ビジネススキルの研修を実施しています。
今後もグローバルでの企業理念の浸透や、多様な人財育成に向けた機会を提供していきます。