一人ひとりの個性を活かして働くことができる職場環境を
年齢や性別、国籍に関わらず、多様な個性から生まれる新しい発想によって、豊かで快適な生活文化を創造していきたいと考えています。
TOTOでは、特に「女性の活躍推進」について2005年に社長直轄の「きらめき推進室」を発足し、女性社員の能力発揮や意識調査など女性のキャリア登用を積極的に推進してきました。2010年度からは人財開発部門内に「ダイバーシティ推進グループ」を新設して機能移管し、「女性の活躍の推進」「障がい者の雇用促進」など、さまざまな活動を行っています。
女性社員の活躍推進
創立100周年を迎える2017年度に女性管理職比率10%達成を目指す目標を設定。女性総合職社員の継続的な採用を進めているほか、女性社員活躍支援とスキルアップを目的として、女性社員のキャリアと能力に合わせた階層別プログラムを進めています。各階層別研修は、対象の女性社員とその上司を対象にすることで、管理職からのマネジメントスキルの強化をあわせて推進しています。
こういった取り組みを通して社内各分野での”女性視点”での風土づくり、商品開発によるお客様への価値創造提案が評価され、2013年には、経済産業省主催の第1回「ダイバーシティ経営企業100選」、さらに2015年に「なでしこ銘柄」に選定されました
国内の女性管理職比率
国内の職種別女性管理職比率
女性らしい働きを後押しする研修制度
TOTOグループでは、女性がスキルアップを果たすための機会として、さまざまな研修を用意しています。
女性セールスと、その上司に向けに実施されるのがコミュケーション研修。結婚・出産などのライフイベントとのバランスをとりながらキャリアを積む方法や、上司との効果的なコミュニケーション方法を学びます。
自ら課題を見つけ、周りの社員を巻き込みながら課題解決力を育むのが女性ステップアップ研修です。最終セッションの課題解決テーマ発表では、受講者の直属の上司も参加し、研修成果を確認。参加者からは「周囲(上司、メンバー)を巻き込んで仕事できるようになった」「常に目的考え、意志がブレなくなった」「課題を高い視点から考えられるようになった」など、意識や行動の変化を実感する声が聞かれています。
女性のマネジメント能力開発を目指すのが女性管理職候補者研修です。各プログラムを通して、管理職に求められる能力を理解し、自身の現状能力を把握することで、今後必要な課題と課題解決プランを見つけ、業務を通して解決を図ります。
男性社員の家事・育児参画推進
多様な働き方への理解とワークライフバランスの促進、働く女性を支える男性の意識啓発を目的に、男性社員の家事・育児参画を推進しています。社内ダイバーシティサイトにおいて、男性の育児休暇や、育児参画のための有給休暇取得などの制度やロールモデルを紹介。積極的な休暇取得と、意識の醸成を進め、2015年度の男性育児休業取得率は1.5%となりました。
また、「男の料理教室」と題して、普段料理する機会の少ない男性社員に、家事の大変さを体験してもらい、自身の家事育児参画と、働く女性への理解を促すイベントを開催。また、「ファミリーデー」(職場見学会)を開催して、社員のご家族をオフィスに招待したり、小学生をもつ社員に対し、PTAや小学校行事への積極参加を呼びかけるなど、社員とその家族のコミュニケーションを深めていただく機会を提供しています。
さらに、労働組合と連携した取り組みとして、組合報でのワークライフバランスに関する特集記事掲載や、座談会なども積極的に行っています。
障がい者の雇用促進
TOTOグループで働く障がい者の数
障がいの有無に関わらず、すべての社員が活躍できる「ノーマライゼーション」の実現を目指しています。2014年度、2015年度は2.5%以上の障がい者雇用率達成。今後は、知的と精神障がい者の雇用比率について2017年度20%とすることを目標にしています。
各職場では、障がい者の働きやすさへの配慮を積極的に行っています。特に、設備面の環境整備には力を入れており、車椅子用のエレベーター設置や、事務室入り口の自動ドア化、車椅子利用ができるトイレ設置等を行っています。また、障がい者が働く職場に対し、受け入れ時の配慮点を学ぶ事前勉強会の実施や、筆談ボードやハンズフリー電話機といった支援ツールの紹介・提供、障がい者本人との入社配属後の定期面談実施等も積極的に実施しています。
人財のグローバル化
地域別社員比率
海外事業の拡大に必要な人財を確保し、さまざまな経験・文化や価値観を持った社員が刺激し合うことで「真のグローバル企業」の実現を目指しています。
国内では、これまでマネジメント層に機会が集中していた海外派遣を、若手にも門戸を広げました。その一つとして、若いうちから海外経験を積み、その視点を今後の経営に活かすべく「海外チャレンジ制度」を導入しています。
海外グループ会社も一丸となって変革を起こすために、意識の共有を図っています。日本での海外幹部研修を幹部候補者へ範囲拡大しました。さらには一般社員層にも教育の幅を広げ、TOTOグループの経営理念の浸透や次世代の育成に取り組んでいきます。